仕事・転職のお悩み解決

新卒で仕事が楽しいか辛いかは、ほぼ運なので気がついた時点で転職

新卒で入社した会社が無理な人
新卒で入社した会社が無理な人
新卒で入社した会社だけど、思ってたのと違う!周りは石の上にも3年というけれど、このまま続けてみたほうがいいのかな?

こんな悩みを解決します。

この記事を書いているボクは、終身雇用があたり前だった20年前から、ビデオ店⇒大学教授を目指す⇒雑誌ライターでフリーランス⇒東京の一部上場メーカー就職⇒地方の中小の半導体部品製造業就職。といった感じに仕事を変えてきました。

結論ですが、新卒で就職した会社が以下の場合には、わりと危険信号です。

 

・つまらなすぎてもう無理!

・精神的にもう無理!

・金銭的にもう無理!

 

 

実際、「将来のビジョン」を持って就職を決めることが出来る人なんて、ごく一部ですからね。

日本の就職システムだと、新卒で入社した会社が自分に合っているかどうか?なんて、ほぼ運なので、転職を考えるという選択もありですよ。

この記事のポイント

・新卒で入社した会社が自分にあっているかは、ほぼ運です。

・サンプル数が少ない状態で判断するのはリスクが高い。

・働き方は無限にある

ボクは転職して、ストレスなく好きな仕事をして、空いた時間にはジムに通ったり。

充実しています。

 

新卒で仕事が楽しいか辛いかは、ほぼ運なので気がついた時点で転職

新卒で仕事が楽しいか辛いかは、ほぼ運なので気がついた時点で転職

入社して半年もすると、新卒で入った会社に疑問を感じたりします。

この仕事って、本当にしたい仕事なのかなぁ?

こんな悩みを相談したりすると、「石の上にも3年、まずは3年がんばってみろ!」なんてアドバイスをされるかもですが、所詮は他人の意見なので無視してokです。

 

ちなみに、新卒のそんな悩みって、すごく普通のことですからね。

厚生労働省の雇用統計でも明らかです。

・新卒入社の50%が3年以内に転職を検討し、

・新卒入社の30%が3年以内に実際に転職しています。

(出展元:厚生労働省 平成29年雇用動向調査結果の概要

 

日本の新卒採用システムによる弊害なので、あなたがダメとか、そういう問題ではありませんよ。

日本の新卒採用システムで好きな仕事に就けるのは運にすぎない

日本の新卒採用はとても特殊で、経団連が発表するスケジュールに沿って、横並びで行われます。

いわゆる就職戦線のスタート時期は「すべての企業と学生に平等に」です。

 

最近では、インターンシップ制度が採用され、就職前に企業の強みや、就業時間は知ることができますが、本当に知りたいのはそこではないですよね。

なぜなら、就職したあとで、自分に合っているかどうか?を判断するのは以下のポイントだからね。

 

①配属される部署の仕事内容

②配属される部署の人間関係

③相手(他部署・取引先)

 

それなのに、日本の新卒採用ではこれが事前にはわかりません。

具体的に説明しましょう。

①自分の希望する場所に配属されるか分からない

最近では、トヨタが「終身雇用」「年功序列」の崩壊を宣言したりと、働き方改革の波が押し寄せているような風潮です

でもニュースだけのこと。

現実は違いますよね?

2019年の日経ビジネスの連載で、三井物産の新卒採用が話題になりました。

 

記事によると「三井物産では、新卒の95%が第4希望までの部署に配属される」そうです。

大企業といえど、いまだ終身雇用の形態から抜け出せていない現実。

これで凄いことだとしたら、自分のレベルで就職した会社では第何志望が回ってくるんでしょうね。

まして、会社側は細かい違いは同じものとして捉えていそう。

例えば、製造設備の設計がしたいのに金型の設計に配属させて、同じ設計だからok!みたいな。

実際には、設備設計と金型設計は、まったく違う設計ですからね~

もうひとつよくある事例が、新人は「現場周りや研修」というパターン。

 

・メガバンクに入ったのに「年下の女子に説教されながらATM操作の説明」

・地方銀この幹部候補なのに「カブに乗って、商店街の集金」

・製造業の営業部門に配属されたのに、「地方工場の製造で研修」

 

これは、新人が通らなければいけない道なのかもしれませんが、、、

現実と理想のギャップで辞めた友人は多数。

②配属された場所にどんな人がいるか分からない

たとえ、希望の配属先に就職できたとしても、ソコでの人間関係がクソだったら?

日本の新卒採用では事前に選べないですよね。

相手に悪意が無くても、例えばこんな仕事環境も考えられます。

 

・あまりに性格の細かい上司

・体育会系の豪快な先輩

・いやみを言い続けるお局

・アニメの話しかしない外回りパートナー

 

パワハラなど、相手が悪い場合は、辞めるべきは相手であって、あなたではありません。

でも、ただただ自分と合わないだけだったりすると、どうしようもなくストレス、、

③相手(他部署・取引先)にどんな人がいるか分からない

自部署の仕事が自分の思ったとおりで、配属先もいい人ばかりでも、相手がモンスターな可能性もあります。

 

・社内の部署間で、相手と合わない

・取引先の相手と合わない

・社内のフォローが得られない(新人に厳しい)

 

このあたりは、自分のスキルが足りない場合もあり、我慢することで巣kる画あがるなら続ける手もありますが、心身を病むレベルなら、一度冷静に考えましょう。

ちなみに、他人に相談は無意味です。

結局のところ、他人に今の心情を理解することが不可能ですし、どのような助言だとしても、無責任なアドバイスだったりします。

うまくいっても失敗しても、責任は取ってもらえないですよね。

結局決めるのは自分。

注意点です:サンプル数が少ない状態で判断するのはリスク

日本の働き方は、世界的にも、かなり特殊です。

高度経済成長の「右肩上がり」に支えられた「終身雇用」と「年功序列」がいまだに消えない幻想ですよね。

では、世界の働き方はどんな感じかといえば、決して最近流行りの「個人で稼ぐ」フリーランスばかりではなくて、

 

・同一労働同一賃金

・ワークシェア

 

つまり、「労働が流動的」

「同じスキル」なら、「どこで、どれだけ働いても同じ」という感じですので、例えば

・ある人は育児が忙しいなら、10時から15時まで働く

・ある人はフルタイムで働く

一方で、日本は、「新卒で入った会社で一生働く」という働き方です。

「think clearly」という本でも語られている事実として、以下のことがあります。

サンプル数が少ない状態で、重大な判断をするのは、とても危険な行為です。

 

日本の就職の場合「1社しか選べないうえに、選択サンプルが少ない」という矛盾した特徴があります。

やはり新卒で入社した会社に人生を縛られるのはリスクが大きすぎです。

 

働く場所は無限にある

日本は幸い、企業が400万社もあるそうです。

これだけあれば、あなたにぴったりな会社が必ずありますよね。

特に、新卒から2~3年は「第二新卒」といい、企業が最も欲しい人材です。

日本は労働人口が少ないうえに、企業が欲しがる人材である「第二新卒」は就職活動で数少ない売り手が無敵状態。

今は、ネットで自宅から、または通勤中でも転職活動が可能です。

登録は無料なので、新しいアパートを探す感覚で情報収集することはこれからの常識になりっつあります。

第二新卒なら、20代に特化している転職サイトか、転職エージェントに登録しておくと、ぴったりの案件が見つかりやすくなりますよ。

実際に、転職エージェントは無料登録しておけば、先方からオファーが届くので非常にラクでしたね。

例えば、「ウズキャリ」は最近20代に特化して売上げを伸ばしている転職エージェントで、最大のメリットは、ブラック企業が完全除外されているところでして、もちろん無料で利用できますよ。

また、大手転職エージェントで評判がいい会社なら「マイナビエージェント」がおすすめできます。

 

 

転職に成功した今でも、定期的に自分の市場価値とマッチングはチェックしてます。

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>>転職で、サイトに掲載されていない【非公開求人】を活用する方法とは?

 

たまにびっくりするようなオファーがきて悩んでます、、

たとえば、年収1,000万円超えの案件が来たこともあります。

(空港での勤務でしたので、通勤時間が長すぎて断りましたが、、)

MIDAS市場価値レポート

まとめ

新卒で入社した会社が疑問になってきた人
新卒で入社した会社が疑問になってきた人
新卒で入社した会社だけど、思ってたのと違う!周りは石の上にも3年というけれど、このまま続けてみたほうがいいのかな?

こんな悩みがあり、かつ以下の状況なら、少し考えたほうがいいかもです。

・つまらなすぎてもう無理!

・精神的にもう無理!

・金銭的にもう無理!

今は人生100年時代といわれており、50年は会社勤めする可能性があります。

人生の重要な選択を、日本の新卒採用制度のダメな部分、たとえば「面接30分」とかだけで決定されることは、人生のリスクですよね。

日本には400万社の会社があります。

自分にぴったりの会社は必ずあるはずでして、入社後でも、自分に合う働き方を探す努力は続けてもいいのかなと思っています。

サイトの登録は無料ですし、5分で済む作業なのでムダにはならないはず。

もしも、「入社したばかりで退社の勇気が出ない」という場合でも、今は「退職代行」というサービスも存在します。

日本も徐々に労働者に有利な環境が整いつつありますね。

今回は以上です。

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